ZERO-ONEプロジェクトの評判は?詐欺ってほんと?

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結局情報商材は詐欺まがいなものが多く、実際に稼げている方は見たことありません。

商材の90%以上が詐欺なものなのと分かっていれば手を出さないかもしれませんが、情報商材はネット初心者の方や、情弱の方を狙って販売しているので仕方ないことなのかもしれません。

かつて私もいろんな情報商材に引っかかっていました。
ですので騙された方の気持ちは分かります。

これからも情報商材で騙される方がいるかと思いますが、1人でも多くの方が商材に騙されないように願っております。
さて今回は「ZERO-ONEプロジェクト」についてです。

ZERO-ONEプロジェクトの評判はどうなのか?

やっぱり詐欺なのか?をお伝えしますので興味がある方は最後まで読んでみてくださいね。

ZERO-ONEプロジェクトのビジネスモデル

さて早速ですがZERO-ONEプロジェクトについてお話ししていきます。

ZERO-ONEプロジェクトのビジネスモデルは「アマゾンで商品を販売して稼ぐ」という商材になります。
これだとただの転売だと思われるかもしれませんが、そうではなく、「自社商品を売る」と言う事です。

自社商品を売る事で、競合相手もいなく自分1人で稼げると謳っております。
「自社商品持っていないけど大丈夫なの?」となりますが、海外で安く作って日本で売ることになります。
確かに自社商品だと競合がいなく独占市場になりますよね。

ZERO-ONEプロジェクトで稼げるってほんとなの?


そしてZERO-ONEプロジェクトは「面倒な手続き、発送作業を丸投げで完結できる」と言っています。
これは高額商品になるかと思いますが、最終的にはこの商品を買わないといけなくなるのではないでしょうか?

確かに全ての作業を代行してもらえるのなら、面倒なことはしなくても稼げる事が可能になるかもしれません。
「なんか稼げそうだな」と思ってしまうかもしれませんが、実際にはかなりのお金が必要になってくる事が予想されます。
何故ならば

  • ZERO-ONEプロジェクトの高額商品代
  • 海外で商品を作る費用
  • 輸送料

これだけですぐにお金がなくなってしまう事が予想されます。

商品もたくさん作ると安くなるかもしれませんが、売れる商品か分からない物をたくさん作るってかなり無謀ですしリスクがありますよね。
なので稼ぐ事が難しいのではないか?と思っています。

ZERO-ONEプロジェクトは費用がバカにならない


海外で商品を作ると言うことは、送料がかかってきます。

この送料がバカになりませんし、作った商品代も払わないといけません。
商品を少なく作って様子見をしようと思っても、送料が高いのでそんなこと出来ません。

そして全ての作業を代行してもらえるために、ZERO-ONEプロジェクトに参加しないといけなくなるので、
かなりのお金が必要になってきます。
ZERO-ONEプロジェクトの商品はどのように販売されるのか分かりませんが、おそらく追加で費用がかかってくるのではないでしょうか?
全ての作業を丸投げと書いていますが、買い切り型ではなく課金型かなと思っています。

もし課金型の場合だとかなりの出費になりそうです。
稼ぐどころか、お金が見る見るうちに出て行ってしまう。

売れるかどうか分からない商品をたくさん作ることってなかなか勇気がいると思いますし、送料も高い。
LPを見ると一見稼げそうに思えますが、よーく考えてみるとデメリットがたくさんあることが分かったと思います。

どうしても「ZERO-ONEプロジェクト」に参加したいのなら止めませんが、、

でもそれなら違うことにお金や時間を使った方が効率的ではないでしょうか?
確かに自社商品で勝負をするので、競合相手もいなくブルーオーシャンですが、これなら転売をした方が面倒ではないですしお金もかからないかなと思っております。

本当に稼ぎたいのなら、別のビジネスをオススメします。

ネットで情報商材について検索をしてみると怪しい情報がたくさんあります。

ネットに疎い方や、シニアの方、情弱の方はLPの誇大広告に気をつけて欲しいと思います。

「絶対に稼げる」「100%保証」などの言葉は鵜呑みにしてはいけません。
ひどい情報商材だと「LPに書いてあることと全然違う」場合があります。

お金はかからないと言っていたのに、蓋をあけると高額商品が待ち構えていることもありました。

LPに書いてある言葉全て嘘。
ここまで来たら、なんでもありなんじゃないのか?と思ってしまいました。

情報商材の90%は詐欺まがいなものなので、副業をしたい方、お金を稼ぐ方法を調べているなら
怪しい情報商材に気をつけて欲しいと思います。

情報商材のLPだけでは信用出来ないので、必ず特商を読むようにしてください。
特商に電話番号の記載がなかったり、住所が偽りであったりする場合はすぐに手を引いた方が良いでしょう。

電話番号が記載されていなかったら返金して欲しいと思っても、返金の連絡が取れませんよね?

それでは返金の申請が出来ませんので必ず特商に電話番号が載っているのか確認して欲しいと思います。

怪しい情報商材に騙された時の対策


怪しい情報商材にお金を騙し取られたらどうすれば良いか知っていますか?

業者に連絡をして返金してもらえない場合もまだあきらめる必要はありません。
いくつか方法を紹介しますので参考にして欲しいと思います。

クレジットカードの請求をストップさせる

 

あなたがもしクレジットカードで商材を購入した場合、もしかしたら請求をストップさせる事が出来るかもしれません。

リボ払いで3万8000円以上の商品を購入し、騙された経緯を伝えると請求を止めれる可能性があります。

どのように詐欺に遭ったのかをきちんと伝え請求を止めてもらいましょう。
これを支払停止の抗弁と言います。

まずはクレジットカード会社に連絡をして支払い停止をしたい理由を伝えてください。

請求を止めてもらえれば無理に支払わなくて済みますよね。

消費生活センターに相談しに行く

消費生活センターは消費に関するトラブルあった際に利用できる場所です。

詐欺に遭ったことを伝えると、販売業者と直接やり取りをしてくれ、返金を促してくれます。

そのほかに弁護士を紹介してもらえる場合もありますので、消費生活センターに相談しに行くと良いでしょう。
返金を促すと言いましたが、促すだけで強制的に返金させることはできないので注意が必要です。

販売会社が「返金しない!」と言われたらこちらはお手上げ状態です。
ですが消費生活センターに相談することで、弁護士を紹介してくれるかもしれませんし、あなたと同じ被害に遭われた方が相談をしに来てるかもしれません。

その方がどのように解決したのか聞くことも出来るかもしれませんので、まずは消費生活センターに訪れてみましょう。

可能性はゼロではありません。

消費者庁に相談しに行く

消費者庁は消費生活センターと違い、強制力を持っています。

販売業者が返金を断り続けたら、立入検査や排除命令も出す事が出来るのでとても心強い消費者庁に言って相談してみると良いでしょう。
ただし消費者庁は、あなた1人の被害ではなかなか動いてくれません。

被害者が多数いれば動いてくれるかもしれませんが、あなた1人では動いてもらえない可能性があります。

ですが相談しないと分からないのでまずは相談をしてみましょう。
もしかするとあなた以外にも被害者がいるかもしれません。
そしてあなたが販売業者に、消費者庁に行き相談していることを伝えてプレッシャーを与えてください。

ほとんどの販売業者は消費者庁を恐れているので、返金をしてもらえる可能性が高くなってきます。

なので消費者庁に行ったら、販売業者に連絡しプレッシャーを与え返金を促してください。

弁護士に相談をしてみる

弁護士費用がかかってしまいますが弁護士に依頼する方法もあります。

情報商材に強い弁護士を探してみると良いでしょう。

ネットで検索をすれば出てきますので、調べてみて欲しいと思います。
弁護士費用は弁護士によって違いますが、10~30万近くみておくと良いでしょう。

ですが裁判をして返金してもらっても、弁護士費用がそれを上回るようであれば弁護士に依頼をする意味がなくなって
しまうので依頼する前に弁護士ときちんと話をしておく必要があります。
相談をするにもお金がかかってしまうこともあるので、事前に相談は無料なのか有料なのか調べておくと良いでしょう。

無料でも有料でも違いはありませんので、お財布と相談して決めてみてください。

有料相談は30分5000円のところが多いようです。

法テラスに行き弁護士費用を立て替えてもらう

法テラスは法に関するトラブルの相談、弁護士を紹介してもらえる機関です。

相談は、同じ内容なら3回まで無料となっていますので、経済的に余裕がないのならぜひ利用してみて欲しいと思います。
そのほかにも、民事法律扶助を行なっており、弁護士費用を立て替えてくれる制度があります。

一定の条件を満たす必要があり、毎月の収入、資産はどれくらいあるのか、裁判は勝てそうなのか。

これらを審査してクリアすることで民事法律扶助を行う事ができます。
誰でも立て替えてくれる訳ではありませんが、一度法テラスに行って話を聞いてみると良いでしょう。

集団訴訟を検討してみる


集団訴訟は1人で行う訴訟ではなく、集団で行う訴訟です。

1人で行う訴訟と何が違うのかと言われれば、弁護士費用がとても抑えられると言うことです。
1人で行う訴訟だと、弁護士費用を全額自分で負担しなければいけませんが、集団訴訟を行うことで弁護士費用を
負担する額が減ります。

訴訟に参加する方で負担することになるので、参加する方が多ければ多いほど負担する金額が少なくなると言うことです。
そのほかに、訴訟に参加する方の証拠を自分のものとして使う事ができます。

証拠を共有できるので、裁判が有利に進むと思われます。
裁判官にもメリットがあり、集団訴訟をする事で、いくつも同じ裁判を繰り返す必要がなくなるのです。

1人1人裁判を行うと、裁判官も大変ですが集団訴訟をする事で裁判官にかかる負担も減らす事ができます。
このように集団訴訟にはメリットがたくさんあるのでぜひ利用してみて欲しいと思います。

集団訴訟をするには被害者を集めないといけませんが、「MatoMa」と言うサイトを使う事で被害者を集める事ができます。

「MatoMa」は集団訴訟のプラットフォームでこれから集団訴訟をしたい方が集っているので、参加してみると良いでしょう。
自分でプロジェクトも立ち上げる事ができるのでオススメのサイトです。

無料で使えますのでのぞいてみてください。

まとめ

いかがでしたか?

ZERO-ONEプロジェクトについてお話しました。

今回の話をまとめると

  • ZERO-ONEプロジェクトは「海外で安く商品を作る」そして自社商品にして売り出す
  • 自社商品なので競合相手がいなくブルーオーシャンと謳っているがデメリットがたくさんある
  • 商品代、送料、ZERO-ONEプロジェクトの高額商品とお金がものすごくかかる事が予想される
  • LPに書いてあることを全て鵜呑みにしてはいけない
  • 情報商材の90%以上が詐欺まがいなものなので、情報商材に手を出さない方が騙される確率も減る
  • 情報商材に騙された時は「集団訴訟」を検討し、「MatoMa」を利用してみる

このようにまとめてみました。

今回のZERO-ONEプロジェクトは一見とても稼げるように思えますが、デメリットの方が非常に多く
お金がたくさん必要になってくるのではないか?と思っています。

なのでどのくらいかかるか分かりませんので、お金に余裕がない方にはオススメできません。
そして情報商材に騙された時は、集団訴訟を検討して、弁護士費用を安く抑え裁判を行って欲しいと思います。

騙された方は絶対に、お金を取り戻しましょうね!諦めないで頑張りましょう。
今回はZERO-ONEプロジェクトについてお話ししました。

この記事が参考になれば嬉しいです。

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